よくあるご質問

Q１　サステナ経営塾とはどのような塾ですか？

株式会社オルタナは2011年にサステナビリティ・CSRを学ぶ「CSR部員塾」を発足しました。その後、「サステナビリティ部員塾」に改称し、2023年度から「サステナ経営塾」として新たにスタートします。

サステナ経営塾の目的
サステナ経営塾では、SDGs、ESG、CSRなどの「サステナビリティ領域」を体系的に学ぶとともに、企業の先進事例の共有や受講生同士のグループワークを通して、「サステナブル経営」推進のための知見とノウハウを身につけて頂きます。

Q２　どのような方が対象ですか？

対象となる方
「サステナ経営塾」はこんな企業のご担当者を歓迎します。

• 来年度のサステナ方針で悩んでいる企業
• サステナブル経営を導入したい企業
• 他社のサステナ担当者と情報交換したい方
• SDGsの考え方を経営に取り込みたい企業
• 自社のサステナ活動を社内外に浸透させたい企業
• 他企業の「ベスト・プラクティス」を知りたい企業

サステナ経営塾は上期（初級編 2023年4月19日（水）〜2023年8月23日（水））と下期（中級編 2023年10月18日（水）〜2024年2月14日（水））に分かれています。

上期は、

• サステナビリティ/CSR初心者向けに基本的な知識を伝授します。
• 主に着任後2年以内のサステナビリティ/CSR担当者や、これからサステナ経営に力を入れていきたい管理職/経営層など、すべてのビジネスパーソンが対象です。

下期は、

• サステナビリティ/CSR実務担当者として必要な実践的知識やノウハウを伝授します。
• 主に着任後2年以上のサステナビリティ/CSR担当者、すでにサステナ経営に取り組んでいる管理職/経営層、上期受講者など、ある程度、サステナビリティの知見があるビジネスパーソンが対象です。

Q３　カリキュラムを教えてください。

カリキュラムはこちらです。

Q４　申し込みはどこからできますか？

お申し込みはこちらです。

Q５　これまでの参加企業を教えてください。

これまでの参加企業は下記の通りです。（一部のみ・順不同・敬称略）

トヨタ自動車株式会社、三井物産株式会社、味の素株式会社、株式会社テレビ東京ホールディングス、凸版印刷株式会社、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、大和ハウス工業株式会社、株式会社WOWOW、カゴメ株式会社、株式会社竹中工務店、アクセンチュア株式会社、株式会社TBSテレビ、株式会社リクルートホールディングス、キリン株式会社、株式会社野村総合研究所、ソニー株式会社、コクヨ株式会社、株式会社ベネッセホールディングス、スターバックスコーヒージャパン株式会社、パナソニック株式会社、株式会社三菱総合研究所、株式会社オリエンタルランド、伊藤忠商事株式会社、株式会社大和証券グループ、株式会社ニコン、ハーゲンダッツジャパン株式会社、本田技研工業株式会社、東京ガス株式会社、全日本空輸株式会社、日産自動車株式会社、ダイキン工業株式会社、株式会社クラレ、日本ゼオン株式会社、東レ株式会社、住友商事株式会社、富士電機株式会社、三菱地所株式会社、株式会社LIXIL、アステラス製薬株式会社、日本オラクル株式会社、株式会社ファンケル、株式会社ティップネス、JNC株式会社、大阪ガス株式会社、株式会社ブリヂストン、ダノンジャパン株式会社、ソニー生命保険株式会社、東京エレクトロン株式会社、株式会社電通、セガサミーホールディングス株式会社、株式会社日立製作所、西日本旅客鉄道株式会社（JR西日本）、株式会社日清製粉グループ本社、日本ハム株式会社、オムロン株式会社、キヤノン株式会社、三井化学株式会社、三菱電機株式会社、富士通株式会社、株式会社ニチレイ、株式会社Ｊ-オイルミルズ、YKK株式会社、株式会社明治、株式会社良品計画、ロイヤルホールディングス株式会社、リンガーハット株式会社、日鉄エンジニアリング株式会社、三洋化成工業株式会社、日興アセットマネジメント株式会社、カルビー株式会社、株式会社リジョブ、カシオ計算機株式会社、ライオン株式会社、イカリ消毒株式会社、日本コムシス株式会社、株式会社プロネクサス、株式会社Mizkan Holdings、株式会社 セブン-イレブン・ジャパン、新東工業株式会社、株式会社エナリス、公益財団法人世界自然保護基金ジャパン（WWFジャパン）、ヤフー株式会社、日本マクドナルド株式会社、SGSジャパン株式会社、リコージャパン株式会社、イオン株式会社、株式会社帝国ホテル、住友理工株式会社、株式会社日立ハイテク、りそなアセットマネジメント株式会社、SOMPOホールディングス株式会社、ユニリーバ・ジャパン・ホールディングス株式会社、積水ハウス株式会社、三井情報株式会社、株式会社フォーカスシステムズ、株式会社ワイ・ヨット、青山商事株式会社、デンカ株式会社、株式会社NTTデータ、花王 株式会社、村田機械株式会社、株式会社ヤギ、ロイヤルホールディングス株式会社、ネスレ日本株式会社、株式会社日立ソリューションズ、株式会社オズマピーアール、亀田製菓株式会社、株式会社栗本鐵工所、インパクトジャパン株式会社、株式会社クレハ、中越パルプ工業株式会社　ほか

Q６　受講料を教えてください。

受講料はこちらです。